• システムコンサルタント
• システムエンジニア
• プログラマー

の３つに分けられますが、その中で一般的に1番年収が高いと思われるのが、システムコンサルタントです。

システムコンサルタントは、企業を相手にシステム開発の前に企業が抱えている問題点の発見や、システム導入プランの作成、システムやソフトの選定、クライアントの要望や要件の取りまとめなど、システムを導入しようと考えている企業に対してシステム導入の全体的なコンセプトや具体的なプランの作成などを行います。

クライアントの担当者、この場合では決定権をもつ社長や役員、管理職クラスの人たちを相手に打ち合わせをすることも多々ある為、求められる知識やスキルも高度なものを要求される場合が多いです。

その為、年収もシステムエンジニアやプログラムと比べ比較的、システムコンサルタントの年収は高くなる傾向があります。システムコンサルタントの仕事に求められる結果もシビアかもしれませんが、その分やりがいも感じられる職種かもしれません。

プログラマーやシステムエンジニアの方で、年収をアップしたいと思っている場合には、システムコンサルタントになることで、年収を上げられるかもしれません。

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SE(システムエンジニア)は本来、プログラミングを行うプログラマーとは異なり、システムの設計を行う職業です。

しかし、ある会社ではSE(システムエンジニア)をSEとは呼ばす、システムコンサルタントやITコンサルタントと呼ぶ場合もあります。また、ある会社では、プログラマーと呼ばれている仕事が別の会社ではシステムエンジニアと呼ばれることもよくある話です。

SE(システムエンジニア)の定義が曖昧な為、システムエンジニアとして携わる仕事の内容や役割により、SE(システムエンジニア)の給与は大きく異なります。その為、SE(システムエンジニア)という言葉だけではなく、仕事内容を元に給与の相場を把握することが大切です。

SE(システムエンジニア)としてIT業界で仕事をしているエンジニアにとっては仕事内容や業界の仕組みはわかりますが、IT業界以外で働く人からみればSEの具体的な仕事内容がわからなかったり、パソコンに向かって黙々と仕事しているイメージを持つ人も多いと思います。

IT業界で働くエンジニアもIT業界以外で働く普通のサラリーマンと同様に働くのであれば、年収アップを目指して転職を繰り返す人もたくさんいます。それが転職という方法ではなくフリーエンジニアになることで年収を上げることに成功した人も多いと思います。

実際に私も転職を何度となくしていますが、転職をきっかけに年収が上がることはとても嬉しいことです。ここではエンジニアの年収アップについて色々書いてみたいと思います。

エージェント会社を利用して案件を受注する場合には、あまり名刺を使う場面がないかもしれませんが、個人でクライアントから直接仕事を受注する場合には名刺は必須です。フリーエンジニアの名刺に記載する内容については一般的な会社の名刺と変わりません。

• 屋号（ある場合）
• 名前
• 住所
• 電話番号
• FAX番号
• Eメールアドレス
• ホームページアドレス

ぐらいが記載されていれば問題ないでしょう。

フリーエンジニアの名刺は街中の名刺屋やはんこ屋で作れますし、インターネット上で注文することもできます。もしくはプリンターとパソコンがあれば自分で簡単に作成することもできますので、フリーエンジニアとして活動を始める前には必ず準備しておきましょう。

実際にフリーエンジニアがクライアントから受注する前には見積書が必要な場合もありますし、受注後には契約書、作業完了の証明となる検収確認書や実際に代金を請求する請求書など以下のような書類が必要となります。

• 見積書
• 契約書
• 仕様書（設計書）
• 検収確認書
• 請求書

その他にも受注した仕事の内容やクライアントのルールにより必要な書類がありますが、書類に関しては、最初に一度ひな形を作ってしまい、次回以降はひな形を流用して作成すると効率的です。

エージェント会社を利用する場合には、仕事はエージェントが紹介してくれますが、クライアントから直接仕事を受注する場合には自分で営業活動を行わなければなりません。

フリーエンジニアにより仕事を受注する方法は

• 知り合いから仕事を受注する
• インターネットやWEBサイトを通して仕事を受注する
• 交流会などで仕事を受注する

など、フリーエンジニアによって受注方法は様々の為、自分に合った受注活動を行う確立することが重要になってきます。

雇用保険とは失業保険とも呼ばれている国の保険で、失業した際に失業手当が給付される保険制度として広く知られています。

この雇用保険は雇用される人を対象とする保険の為、雇用した従業員が加入することになりますが、フリーエンジニア、フリーランスの個人事業主自身は雇用主の為、雇用保険に加入することができません。

雇用保険は従業員が退職した場合や従業員を解雇した場合に失業給付を支払、再就職を支援する制度です。

雇用保険制度に加入するには「雇用保険被保険者資格取得届・区分変更届」を公共職業安定所に提出しますが、従業員を雇った日の翌月から10日以内に提出する必要があります。

労働保険には、労働基準監督署に届ける「労働者災害補償保険」と、公共職業安定所に届ける「雇用保険」の２つがあります。

労働者災害補償保険は一般的に労災保険と呼ばれている保険で業務上のケガや事故、病気、通勤途中の災害などを受けた場合にその労働者や遺族に対して必要な補償を給付する制度です。

労災保険は基本的に労働者である従業員の為の保険制度の為、個人事業主本人はこの労災保険に加入することができません。よって個人事業主であるフリーエンジニア自身は労災保険に加入するわけではなく、雇用した従業員が労災保険の加入者となります。

しかし、中小企業に限っては個人事業主であっても労災保険に加入できる特別加入制度という制度を利用すればフリーエンジニアも労災保険に加入することができます。

この労災保険に加入するためには「労働保険保険関係成立届出」を事業開始日から10日以内に所轄の労働基準監督署に提出します。

労働基準監督署で保険関係成立届出が受理されると事業所に事業所の保険番号が決定されます。

従業員を雇い、給与の支払いが必要になった場合には「給与支払事務所等の開設届出書」を税務署に提出する必要があります。

この「給与支払事務所等の開設届出書」は給与を支払う事務所や店舗を開設した日から1か月以内に所轄の税務署に提出します。

新しく従業員として正社員やパートを雇った場合には提出が必要になりますが、フリーエンジアとして1人で仕事をしている分には提出する必要はありません。

事業を営む為に従業員を雇う為には、以下の書類を作成し公的機関に提出する必要があります。

• 給与支払事務所等の開設届出書
• 労働保険保険関係成立届出書
• 雇用保険被保険者資格取得届
• 青色事業専従者給与に関する届出書

従業員を雇う為に上記の書類を作成する必要がありますが、それぞれの内容については、順番に説明していきたいと思います。