フリーエンジニアの年収は、フリーエンジアとして専門的な技術や経験を活かした専門職の為、一般的なサラリーマンに比べて、フリーエンジニアの年収はかなり高額になる場合が多いと思います。

実際にフリーエンジニアとして働いた場合、フリーエンジニアはどれぐらいの年収（報酬）を得ることができるのでしょうか。

フリーエンジニアとして働いた場合のフリーエンジニアの年収は、フリーエンジニアの能力や経験、プロジェクトの規模やクライアント等、様々な要因で異なりますが、月額で40万円～80万円位がフリーエンジニアの1ヶ月の報酬の相場になるかと思います。

参考までに、私の手元にあるフリーエンジニアの年収に関する統計資料によると、フリーエンジニアの平均月収は約65万円、年収にすると約800万円です。

フリーエンジニアの平均年収が800万円と聞くと、この年収は高いでしょうか、それとも低いでしょうか。このフリーエンジニアの年収の金額はあくまでも平均年収の為、フリーエンジニアの中にも年収が800万円以上の方もいれば、当然それ以下の年収の方も沢山いると思います。

フリーエンジニアの中には月額100万円以上の報酬をもらうフリーエンジニアの方もたくさんいると思いますが、月額100万円の報酬をもらうフリーエンジニアであれば、年収は単純に考えても年収は1200万円です。

一般のサラリーマンのシステムエンジニアで年収１000万円を超えるのは、そう簡単なことではありません。大企業に何十年も勤めそれなりの役職やポジションにつかなければ、なかなか難しいのではないでしょうか。

それがフリーエンジニアとして活動することで、実際にそれだけの報酬を受けることができるのです。

私がフリーエンジニアを始めたのが20歳代後半でしたが、自分と同年代で同じぐらいの年収をもらっている人は同じIT業界のシステムエンジニアにはいませんでした。

このフリーエンジニアの年収の話を聞いて、「今のサラリーマンとしての年収よりも高い年収を得たい」、「フリーエンジニアの高額報酬や高い年収に興味がある」と思った人は、フリーエンジニアについてもう少し詳しく調べてみるのもよいかと思います。

フリーエンジニアとして働く魅力の１つとして、年収や報酬の高さを挙げる人は多いと思います。

一般的にフリーランスというと、ライターやカメラマン、デザイナーなど会社に雇われず、個人で商売を営んでいる人をイメージするのではないでしょうか。

フリーランスと呼ばれている人たちはその職業ごとにフリーライター、フリーカメラマン、フリーデザイナーなど、それぞれ呼ばれており、彼らは文章を書く能力、写真を撮る技術、デザインの才能と、個人の能力を活かし、ビジネスの舞台で活躍しています。

さて、現在ではパソコンなしでは生活できない世の中となり、ＩＴ業界で働くエンジニア（システムエンジニア）の人口もとても増えてきました。

システムエンジニアというと企業の情報システムの設計・構築・保守など、そのプロジェクトや立場により作業内容はさまざまですが、基本的にはサラリーマンとして企業に雇われて働くことが普通です。

しかし、システムエンジニアとして働いている人の中には「自分のやりたいことをやりたい」、「雇われない働き方がしたい」と思うエンジニアも少なくないでしょう。

そんなとき、最近注目されている新しい働き方にフリーエンジニアという働き方が注目されています。フリーランスとして働くカメラマンやデザイナーのように、システムエンジニアも１人のフリーランスとして働くことができるのです。

会社に雇われているサラリーマンエンジニアのように、ただ来た仕事をこなしていくわけではなく、「自分の仕事は自分で見つけ、報酬を得ていく」ことになります。それだけを聞くと「なんか格好いいけど、大変ではないか」と思う人も多いかと思います。

しかし、実際の世の中の流れでは、毎年フリーエンジニアとして活動する人がどんどん増えています。いったいなぜでしょうか。

フリーエンジニア・フリーランスSEとして働くにはサラリーマンよりも大変な事もありますが、それ以上に良い部分もあります。当サイトでは、その実態を管理人が実際に体験したエピソードを合わせ書いていきたいと思います。

雇われない働き方として注目を集めている、フリーランスSE・フリーエンジニアですが、実際の年収や働き方など、フリーエンジニアの情報がまだまだ少ないのが現状だと思います。

そこで、「フリーエンジニアの手引き」では、フリーランスSE、フリーエンジニアとしての活動を考えている方、興味のある方に

・フリーエンジニアの実情
・フリーエンジニアになるための手順

などを、管理人の実際の経験を元に伝えていければと考えています。

また、現役のフリーエンジニア・フリーランスSEの方や、エンジニアやSE以外の職業でフリーランスとして活動されている方には、

・フリーエンジニアの税金・年金・保険の手続き
・フリーエンジニアへの案件紹介会社
・フリーエンジニアの年収や報酬

等について解説していきたいと思います。

フリーエンジニアは個人事業主の為、社会保険や税金の手続きも自分でやらなければなりません。しかし、本業に忙しい中、なかなか社会保険や税金の仕組みを理解する時間がないこともあるでしょう。 そこで、なるべくわかり易く、ポイントを解説したいと思っています。

サイトの内容に一部偏った表現や不備等あるかもしれませんが、 このサイトを見て頂いた方の少しでもお役に立てれば幸いです。

http://www.akiba-works.com

■所在地：〒101-0025　東京都千代田区神田佐久間町2-18 化粧ビル6階

■Akiba-Works.com(アキバワークス)の特徴

1.確定申告・税務相談サービス

フリーエンジニアとして活動する為には確定申告をする必要がありますが、税金の仕組みなどを理解するのは案外難しく、悩む場合も多いと思います。そんな時、アキバワークス専任の税理士がフリーエンジニアの質問や相談に答えてくれるサービスがあります。

2.資格取得サポート

企業がエンジニアのスキルを客観的に捉える一つの指標として公的資格やペンダー資格の有無が考慮されることは言うまでもありません。アキバワークス会員価格で受験できる資格やセミナー、合格時にアキバワークスが受験料をキャッシュバックする資格支援制度があるのは魅力的です。

尚、対象の資格は以下が紹介されています。

• パソコン整備士検定試験※合格時に試験料をキャッシュバック

パソコントラブルシューティングに必要なハードウェアー・ネットワークに関する知識やLAN知識の他、情報倫理や情報セキュリティの知識を問う試験です。

• インターネット実務検定試験（I検）※通常料金の10%～20%引きで受験することができます。

企業内で実際に必要とされるネットワークコンピューティングスキルを認定している資格試験。24時間オンライン受験可能です。

• 情報処理技術者試験対策

情報処理技術者試験にご自身の学習スタイルに合わせて、通信教育・セミナー・eラーニング・テスト・CD－ROM・書籍などから教材が選べます。

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■フリーエンジニアネットワークの特徴・メリット

1.フリーエンジニアネットワークに所属するフリーエンジニアは全員が直属契約

フリーエンジニア業界では建設業界のように下請・孫請けの構造から、多重の契約を結んで派遣されるケースがいまだ多く見られます。しかし、フリーエンジニアネットワークでは、基本的に他社紹介会社からのスタッフ受け入れを禁止し、横流しを行わない。

そして、所属しているフリーエンジニア全員がフリーエンジニアネットーワクと直接契約しているエンジニアであれば、エンジニアが受け取る報酬のピンハネや、多重派遣のような微妙な契約がなく安心して働けるのかもしれません。

2.フリーエンジニアにフリーラボを開放

検証機材や参考書があるらしい。ラボルームを利用したエンジニアかどうかは不明だが、所属するエンジニアの取得した資格と、ラボルームにある機材の説明は以下のようです。

CCIE合格者（Ｒ＆Ｓ＝5名、セキュリティ＝3名、SP＝1名）を筆頭に、テクニカルエンジニア、オラクルマスター、CCNP、SCSA、LPICなど合格者を多数輩出しています。

フリーエンジニアに限らず、企業の業績が悪くなると企業はITへの先行投資を抑え、IT業界全体に不況の波が押し寄せる場合があり、IT企業はとても厳しい状況を乗り越えなければなりません。

その中で、フリーエンジニアも契約を打ち切られる場合があると思います。

しかし、大事なのはエンジニアである以上、常に市場で価値のあるエンジニアでさえいれば、不況の波にも負けず安定した仕事を得ているフリーエンジニアもいるということです。

フリーエンジニアに限らず通常のサラリーマンSEでも企業からリストラや退職を迫られる場合もあります。

不況に負けず、常に市場で売れるエンジニアを目指していれば、きっとフリーエンジニアとして活躍できると思います。

そのフリーエンジニアの支援をするエージェント会社のホームページにはフリーエンジニアの魅力やメリットについて記載されていることも多いかと思いますが、

基本的にはメリットの部分を強調しているホームページが多いと思います。フリーエンジニアになるともちろんメリットもありますがデメリットもあります。

当サイトでも自分の実際の体験を元にデメリットについても記載していますが、フリーエンジニアの実態を理解することが重要です。

実際にフリーエンジニアになってから気づくよりも、事前にフリーエンジニアの実態を把握した上で、フリーエンジニアとして活躍されることをお勧めします。

「所得税の青色申告承認申請書」を提出しない場合には青色申告ではなく白色申告となります。

青色申告と白色申告は個人事業主が自分で選択して申告するものです。

先程も書きましたが青色申告をすることで、納める税金を少なくすることができる優遇制度が何点もありますので、

青色申告をすることをお勧めします。

青色申告をする場合には所得税の青色申告承認申請書を提出する以外に、

日々の個人事業の取引を複式簿記という方式で経理の帳簿を作成する必要があります。

複式簿記は会計の知識が必要になりますが、市販の会計・経理ソフトを利用すると

自動的に仕訳を作成してくれるので、会計ソフトを利用するのも１つの方法です。

その際、合わせて提出して欲しいものがあります。それは、

所得税の青色申告承認申請書

です。

所得税の青色申告承認申請書の詳細は別の記事で説明しますが、簡単にいうと納める税金が少なくなります。

納める税金は少ないに越したことはありません。

この「所得税の青色申告承認申請書」の提出期限は開業の日から２カ月以内となっています。

開業届と一緒に提出せず、後で別途、提出しても問題ありませんが、

税務署に何度も足を運ぶのも面倒ですので、提出する人は合わせて提出することをお勧めします。

請求書や納品書、納品書など様々な書類が発生します。

1年間の事業活動をまとめ、確定申告により、税金を納める場合の計算は

これらの書類をベースにして申告することになります。

いわば確定申告をする際の数字や金額の根拠となる書類です。

これら事業活動の収支の証拠となる書類を証憑（証ひょう）といいます。

この証憑類は法律によって保存しておかなければいけない期間がきまっています。

・帳簿（出納長、売掛帳、買掛帳、経費帳、総勘定元帳など）・・・7年

・決算書類（損益計算書、貸借対照表、確定申告書など）・・・7年

・現金、預金関係書類（領収書、預金通帳、小切手帳、借用書）・・・7年または5年

・その他の書類（納品書、請求書、注文書、検収書、見積書、契約書、領収書など）・・・5年

確定申告が終わった後でも、税務署から提出を求められる場合もありますので、捨てずに必ず保存しておきましょう。